「手のひらサイズで軽いから、どこでも自由に飛ばせるはず」
そう思ってDJI Neoを手に入れた方も多いでしょう。
しかし、実はDJI Neoを外で飛ばすには、国への登録や許可が必要です。この記事では、初心者が迷いやすい法律の決まりと、具体的な手続きの流れを分かりやすくお伝えします。ルールを正しく知ることで、トラブルを避けながら空からの撮影を楽しみましょう。
DJI Neoは「航空法」が適用されるドローン
まずは、なぜDJI Neoが法律の対象になるのかを整理しましょう。重さの基準や、他のおもちゃのような小型機との違いを知ることが、安全な飛行への第一歩です。
重さが100gを超えているから
日本の法律では、重さが100g以上のドローンを「無人航空機」と呼び、厳しいルールを設けています。DJI Neoはバッテリーを含めて135gあるため、このルールにしっかり当てはまります。
例えば、家の中で飛ばす分には問題ありません。しかし、一歩外へ出て公園や庭で飛ばそうとすると、航空法の網がかかります。2022年にこの基準が200gから100gへ引き下げられたため、以前よりも多くの小型機が規制の対象になりました。
「軽いから大丈夫」と油断していると、知らないうちに法律違反をしてしまう恐れがあります。自分が持っているのは単なるおもちゃではなく、国が管理する機体なのだという意識を持つことが大切です。まずは135gという数字を、安全のための境界線として覚えておきましょう。
おもちゃではなく「無人航空機」扱いになる
100gという境目は、ドローン界では非常に大きな分かれ道です。100g未満は「模型航空機」と呼ばれ、ルールが少し緩くなりますが、DJI Neoはそれよりも重い存在です。航空法上の扱いや、必要な準備がガラリと変わります。
具体的な違いを比較表にまとめました。
| 項目 | 100g未満（模型航空機） | 100g以上（DJI Neoなど） |
| 国への登録 | 不要 | 必須 |
| リモートID | 不要 | 必須 |
| 飛行許可申請 | 条件付きで不要 | 必要（特定飛行時） |
「以前買った安いドローンは登録がいらなかったのに」という方もいるかもしれません。しかし、DJI Neoは高性能なカメラと通信機能を備えた、立派な航空機の一種です。ルールを守ることは、自分だけでなく周りの人の安全を守ることにもつながります。しっかりとした機体だからこそ、相応の手続きが必要になると考えましょう。
100g未満の機種と何が違う？
100g未満の機体は、風に弱く外で飛ばすのが難しいものがほとんどです。対してDJI Neoは、外でも安定して飛べるパワーがあるからこそ、重さが135gになっています。この重さは、高性能なモーターやバッテリーを積んでいる証拠でもあります。
例えば、風速が少しある日でも、DJI NeoならAIが姿勢を制御して綺麗な映像を撮ってくれます。この「安定して遠くまで飛べる能力」があるからこそ、国は万が一の衝突事故を防ぐために、100g以上の機体を厳しく管理しているのです。
手続きは少し面倒に感じるかもしれませんが、それは高性能なドローンを扱うための「パスポート」のようなものです。しっかりと準備を整えて、堂々と空からの景色を楽しみましょう。
飛ばす前に必ず済ませるべき3つの準備
DJI Neoを外で飛ばすには、大きく分けて3つのステップが必要です。これらを飛ばして飛行させると、警察のお世話になるリスクもあるため、順番に確認していきましょう。
国への機体登録を完了させる
まず最初に行うのが、国土交通省のシステムへの機体登録です。これは車でいう「ナンバープレート」を取得するような作業で、すべてのオーナーに義務付けられています。登録されていない機体を外で浮かせることは、法律で固く禁じられています。
手続きは「DIPS 2.0」というオンラインサイトから行います。自分の名前や住所、機体のシリアルナンバーを入力し、手数料を支払うことで登録が完了します。この登録を済ませることで、機体が誰の持ち物であるかが公的に証明されるようになります。
もし登録をせずに外で飛ばすと、最大で50万円の罰金が科される可能性があります。実際に「知らなかった」という理由で摘発されているケースも少なくありません。まずは届いた箱にある機体情報を手元に用意して、公式サイトにアクセスすることから始めましょう。
リモートID機能を有効にする
機体登録が済んだら、次は「リモートID」の設定です。これは、飛んでいるドローンが誰のものかを電波で周囲に知らせる仕組みのことです。車のナンバープレートを、無線で常に発信し続けているようなイメージです。
DJI Neoには、この機能があらかじめ内蔵されています。別途デバイスを買う必要はありませんが、システム上で自分の登録情報を機体に書き込む作業が必要です。この書き込みを行って初めて、リモートIDが正しく機能するようになります。
例えば、警察が専用の受信機を使えば、空を飛んでいるDJI Neoが正しく登録されたものかすぐに分かります。設定を忘れていると、登録済みであっても違反とみなされることがあるので注意してください。スマホのアプリと連携させれば数分で終わる作業ですので、確実に済ませておきましょう。
DIPSで飛行許可をもらう
最後に、どこでどのように飛ばすかに応じて「飛行許可」を取りましょう。特に街中で飛ばす場合は、この許可が欠かせません。航空法では、特定のエリアや飛ばし方を「特定飛行」として制限しているからです。
多くのユーザーは「包括申請」という方法を選びます。これを出しておけば、1年間、日本全国の多くの場所で飛ばすことが認められます。いちいち飛ばすたびに申請しなくて済むため、非常に便利な仕組みです。
ただし、すべての場所で自由に飛ばせるわけではありません。空港の近くや、皇居などの重要施設の周りは、個別の厳しい許可が必要になります。自分が飛ばしたい場所が制限区域に入っていないか、地図アプリなどで事前に調べる癖をつけてください。
DJI Neoの飛行許可が必要なケース
日本では、特定の条件に当てはまる飛行を「特定飛行」と呼び、事前の許可を求めています。DJI Neoが得意とする「自撮り」や「街歩き撮影」では、この条件に引っかかることが非常に多いです。
住宅街（人口集中地区）で飛ばすとき
自分の家が「人口集中地区（DID）」と呼ばれるエリアにある場合、庭で飛ばすだけでも許可が必要です。これは、万が一墜落したときに第三者に怪我をさせるリスクが高い場所だからです。たとえ数メートルの低空飛行であっても、例外はありません。
例えば、東京23区や地方都市の中心部は、そのほとんどがこのエリアに指定されています。一見すると空き地や広い庭であっても、法律上の「DID」に含まれていればアウトです。「自分の敷地内だから大丈夫」という理屈は、残念ながら航空法には通用しません。
自分が住んでいる場所がDIDに該当するかどうかは、国土地理院の地図や専用のスマホアプリで確認できます。もし赤く塗られたエリア内であれば、包括申請の許可証を手に入れるまでは、外で飛ばすのは控えましょう。
人や建物から30m以内に近づくとき
DJI Neoは、自分の後を追いかけてくるトラッキング機能が魅力です。しかし、自分以外の他人や、他人の建物、車などから30メートル以内に近づく場合は許可がいります。これは「物件・人との距離」に関するルールです。
例えば、公園で撮影していて、たまたま近くを歩いている人がいたとします。その人との距離が30メートルを切っていれば、それは許可が必要な飛行にあたります。自分の車なら問題ありませんが、他人の車や電柱、看板なども「物件」に含まれるため注意が必要です。
屋外で「周りに誰もいない、建物もない」という状況は、案外見つけるのが難しいものです。そのため、いつでも安全に撮影できるよう、あらかじめ「30メートル未満の飛行」を含めた包括申請を出しておくのが一般的です。これがあれば、周囲に配慮した上での近接撮影が可能になります。
夜間に飛ばすとき
夜景をバックに自分を撮りたい場合も、夜間飛行の許可が必要です。航空法での「夜間」とは、日没から日の出までの時間を指します。肉眼でまだ明るいと感じる夕暮れ時であっても、暦上の日没時間を過ぎれば「夜」のルールが適用されます。
夕暮れ時の撮影は非常に綺麗ですが、太陽が沈んだ瞬間にルールが変わります。暗い中での飛行は、距離感が掴みにくく、障害物にぶつかる危険が昼間よりずっと高くなるからです。また、万が一機体を見失ったときに捜索が困難になるというリスクもあります。
DJI Neoにはプロペラガードがついているとはいえ、夜間の衝突は機体の紛失や事故に直結します。夜に飛ばす予定があるなら、照明を装備した機体で、かつ夜間飛行の訓練を積んだ上で申請を行う必要があります。まずは昼間の操作に十分慣れてから、ステップアップを検討しましょう。
機体登録の手順と必要な費用
手続きはすべてオンラインで完結しますが、本人確認の方法によって費用や時間が変わります。最もスムーズに進めるためのポイントをまとめました。
DIPS2.0でアカウントを作る
すべての手続きの入り口となるのが、国土交通省の「DIPS 2.0」というポータルサイトです。まずはここで利用者情報を登録して、自分のアカウントを作りましょう。登録には本人確認が必要なため、手元に書類を用意してください。
アカウント作成に必要になる主なものは、以下の通りです。
- メールアドレス
- 本人確認書類（マイナンバーカードや運転免許証）
- 連絡先電話番号
一度アカウントを作っておけば、今後新しいドローンを買ったときや、許可の更新をするときも同じIDを使えます。スマホからでも操作可能ですが、細かい入力が多いため、落ち着いて作業できるパソコンでの操作をおすすめします。間違いがないように、一文字ずつ確認しながら入力しましょう。
手数料を支払って登録記号をもらう
登録には「手数料」がかかります。この金額は、本人確認に何を使うかによって以下のように異なります。
| 本人確認の方法 | 手数料（1台目） |
| マイナンバーカード（オンライン） | 900円 |
| 運転免許証等（オンライン） | 1,450円 |
| 書類郵送 | 2,400円 |
マイナンバーカードを使うのが、最も安くて反映も早いため推奨されます。支払いはクレジットカードやネットバンキングで行い、入金が確認されると「JU」から始まる登録記号が発行されます。
発行された記号は、テプラなどで作成して機体の目立つ場所に貼り付ける必要があります。DJI Neoは小さい機体ですが、文字の大きさが決まっている（高さ3mm以上など）ので、ルール通りに表示しましょう。これが機体のナンバープレートになります。
リモートIDの情報を機体に書き込む
登録記号をもらうだけでは終わりません。最後に、その情報をDJI Neoの中に「電波の情報」として覚え込ませる必要があります。これが済んで初めて、登録手続きが完了したと言えます。
具体的な操作の流れは以下の通りです。
- スマホの「DJI Fly」アプリを起動し、機体と接続する
- 設定画面から「リモートID」の項目を探す
- DIPSのアカウント情報を連携させ、インポート（取り込み）を実行する
この作業を忘れると、機体に登録記号を貼っていても法律違反になります。電波のナンバープレートが出ている状態にして、ようやく準備完了です。外へ出る前に、アプリ上でリモートIDが「書き込み済み」になっているか必ず確認してください。
DIPSで飛行許可を申請する方法
機体の登録が終わったら、次は「飛ばし方」の許可を取りましょう。一つひとつの場所を指定して申請するのは大変なので、便利な「包括申請」のやり方を解説します。
1年間の「包括申請」がおすすめ
包括申請とは、特定の場所を決めずに「日本全国で1年間飛ばします」という許可をもらう方法です。これを持っていれば、旅行先でふと思い立ったときに撮影ができるようになります。VLOG撮影をする人なら、持っておいて損はない許可です。
申請できる主な内容は以下の通りです。
- 人口集中地区（DID）の上空での飛行
- 日没後の夜間飛行
- 画面だけ見て飛ばす「目視外飛行」
- 人や建物から30m未満の距離での飛行
ただし、この申請をするには一定以上の「飛行実績（10時間以上など）」が必要になる場合があります。初心者のうちは、まずは練習場や家の中など、許可が不要な場所で10時間の経験を積んでから申請に臨むのが、審査を通すための確実な方法です。
飛行場所と操縦者の情報を入力する
申請時には、誰がどのドローンを飛ばすのか、という情報を詳しく入力します。DJI Neoは国が安全性を認めている「資料一部省略機体」に該当するため、難しい書類の作成が一部免除されます。これは大きなメリットです。
それでも、プロペラガードの有無や、万が一の時にどう対処するかといった「安全対策」の項目はしっかり埋める必要があります。例えば、「強風時は飛ばさない」「周囲に補助者を置く」といった具体的な約束事を書き込みます。
内容はテンプレートを参考にすれば作成できますが、自分の言葉で中身を理解しておくことが大切です。審査官は、あなたが安全にドローンを扱える知識を持っているかどうかを見ています。ただ丸写しにするのではなく、安全への意識を形にしましょう。
許可証が発行されるまでの日数
申請を出してから許可が下りるまでは、通常「平日の数えで10日間」ほどかかります。土日祝日を挟むと、実質2週間以上待つことも珍しくありません。連休前などは審査が混み合うこともあります。
「来週の旅行で使いたい」と思って直前に申請しても、間に合わない可能性が高いです。書類に不備があれば修正のために戻されて、さらに時間がかかってしまいます。DJI Neoが手元に届いたら、すぐに機体登録を行い、続けて許可申請まで済ませてしまうのが理想的です。余裕を持ったスケジュールで、準備を整えましょう。
航空法以外で気をつけるべき場所
DIPSで国の許可をもらっても、どこでも自由に飛ばせるわけではありません。航空法とは別の「ルール」が、特定の場所には存在します。二重、三重のチェックが必要です。
公園や観光地の独自ルール
多くの都立公園や県立公園では、条例によってドローンの飛行を一律に禁止しています。たとえ航空法の許可を持っていても、管理者が「ダメ」と言えば飛ばせません。これは土地の管理権に基づくルールです。
例えば、有名な寺社仏閣や世界遺産などの観光地も、文化財保護や防犯の観点から禁止されていることがほとんどです。中には、事前に届け出をして数千円の協力金を払えば飛ばせるところもあります。
「看板が出ていないから大丈夫」と判断せず、管理事務所のウェブサイトなどで事前に調べる手間を惜しまないでください。許可なく飛ばしてトラブルになると、その場所が永久に飛行禁止になるなど、他のユーザーにも迷惑がかかります。事前の確認こそが、ドローン使いとしての最低限のマナーです。
1km以内に重要施設があるエリア
「小型無人機等飛行禁止法」という別の法律により、国の重要施設の周りは一切の飛行が禁じられています。2026年からは規制が強化され、施設から半径1kmに及ぶ広範囲が対象となるケースもあります。
特に関わることが多い重要施設は以下の通りです。
- 皇居、国会議事堂などの中心施設
- 自衛隊や米軍の基地、駐屯地
- 原子力発電所や大規模なインフラ施設
- 外国公館（大使館など）
これらの場所は、DIPSの許可があっても絶対に飛ばせません。もし違反すると、警察によってドローンが強制的に着陸させられたり、その場で身柄を拘束されたりすることもあります。自分の撮影したい場所がこれらから十分に離れているか、必ず「地理院地図」などで事前にチェックしましょう。
道路や私有地で飛ばすときの注意点
道路上で離着陸させたり、低空でホバリングさせたりすると、「道路交通法」に触れる場合があります。通行の邪魔になると判断されれば、警察からの指導対象です。道路の上を横切るだけの飛行なら問題ない場合が多いですが、路上での操作は控えましょう。
また、他人の家の真上や私有地も、勝手に飛ばすと「住居侵入」や「プライバシー侵害」で訴えられるリスクがあります。空中は完全に誰のものでもないわけではなく、ある程度の高さ（300m程度）までは土地の所有権が及ぶというのが一般的な考え方です。
DJI Neoのカメラは広角で広い範囲が映るため、意図せず他人の家の中が映り込まないよう、カメラの向きには細心の注意を払いましょう。SNSにアップする際は、他人の顔やナンバープレートにボカシを入れる配慮も欠かせません。
手続きなしで飛ばしたときのリスク
2026年現在、ドローンの違法飛行に対する取り締まりは非常に厳しくなっています。「知らなかった」では済まされない具体的な罰則についてお伝えします。
最大50万円の罰金や書類送検
機体登録をせずに飛ばしたり、無許可で特定飛行を行ったりした場合、50万円以下の罰金や1年以下の懲役という厳しい罰則が待っています。これは行政罰ではなく、立派な刑事罰です。
例えば、過去には「SNSで見栄えの良い動画を上げたい」という理由で無許可飛行をした学生が、後日SNSの動画から場所を特定され、書類送検された事例もあります。逮捕されれば前科がつくことになり、就職や海外旅行など、その後の人生に大きな影響を与えます。
「少し浮かすぐらいなら」という油断が、一生の後悔につながるかもしれません。法律を守ることは、自分自身の将来を守ることでもあるのです。手続きの手間と、罰則のリスクを天秤にかければ、答えは明らかでしょう。
2026年に強化された取り締まりの現状
ドローンの普及に伴い、警察も専用の検知装置を導入するなど、監視体制を強めています。特に観光シーズンや大きなイベント会場では、不審なドローンがいないか常にチェックされています。以前よりも「見つかる確率」は格段に上がっています。
リモートIDの電波が出ていなければ、すぐに未登録の機体だとバレてしまいます。警察は、電波から機体の所有者を瞬時に特定できるようになっているのです。逃げ切ることはまず不可能だと考えたほうがいいでしょう。
ルールを守らない一部のユーザーのせいで、ドローン全体のイメージが悪くなるのは悲しいことです。規制がこれ以上厳しくならないためにも、一人ひとりが正規の手続きを踏んで、堂々と活動することが求められています。
ニュースで見る無許可飛行の摘発事例
京都の寺院や富士山の山頂など、景色の良い場所での摘発ニュースが後を絶ちません。その多くは、法律を知らなかったか、軽く考えていた人たちによるものです。最近では、外国人観光客が無許可で飛ばして事情聴取を受けるケースも増えています。
「みんながやっているから自分も大丈夫」という言い訳は通用しません。ニュースになるような大きな事故を起こさなくても、法律違反そのものが処罰の対象になります。
DJI NeoはAIで勝手に飛んでくれるため、自分の手から離れている感覚が薄くなりがちです。しかし、空を飛んでいる以上、あなたは立派な「パイロット」であることを自覚しなければなりません。パイロットとしての責任を持ち、法律という地図に従ってフライトを楽しみましょう。
安全にVLOG撮影を楽しむための備え
法律をクリアしたら、次は実際の運用で事故を起こさないための準備をしましょう。機体の性能を理解し、万が一の事態に備えることが、長く楽しむコツです。
対人・対物の賠償保険に入る
ドローンを飛ばすなら、民間が提供している損害賠償保険への加入を強くおすすめします。航空法の許可申請時にも、保険への加入があるかどうかを問われる項目があります。それだけ重要な要素だということです。
例えば、風に煽られて他人の高級車にぶつけたり、通行人に怪我をさせたりした場合、賠償額は数百万円から数千万円にのぼることもあります。DJI Neo購入時に付帯している無料保険がある場合は、必ず登録を済ませて有効にしておきましょう。
また、1年目以降は月数百円程度で入れる保険も多くあります。クレジットカードの特約でカバーできる場合もあります。「安心を買う」という意味でも、無保険での飛行は避けるべきです。万が一の備えがあるからこそ、心おきなく撮影に集中できます。
AIトラッキングを過信しない
DJI Neoの目玉機能であるAIトラッキングは非常に優秀ですが、万能ではありません。細い電線や、葉っぱのない枝などはセンサーで検知できず、そのまま激突することがあります。機体の後ろ側には目（センサー）がないことも忘れないでください。
例えば、林間コースを走りながらの自撮りは、機体が横の木にぶつかるリスクが非常に高いです。機体はあなたの後ろを必死に追いかけますが、障害物を避ける能力には限界があります。
撮影中は時々後ろを振り返ったり、周囲に障害物がない広い場所を選んだりする配慮が必要です。「ドローン任せ」にせず、常に自分が管理者であるという意識を持ちましょう。AIはあくまであなたの撮影を助けるパートナーにすぎません。
風の強い日の飛行は控える
DJI Neoは小型軽量なため、見た目以上に風の影響を受けやすい機体です。地上では微風に感じても、上空では強い風が吹いていることもよくあります。小さな機体が風と戦うのには、多大なエネルギーを使います。
風に押し流されると、機体は元の場所に戻ろうとフルパワーで抵抗しますが、それが限界を超えると制御不能になります。そのままどこかへ飛んでいってしまう「ロスト」の原因の多くは風です。「機体がプルプル震えている」「戻ってくるスピードが極端に遅い」と感じたら、すぐに着陸させてください。
無理をして飛ばし、機体を失ってしまうのは、精神的にも金銭的にも大きなダメージです。また、予期せぬ場所へ墜落すれば、二次被害にもつながります。「今日は天気が悪いから飛ばさない」という勇気ある判断ができる人こそが、一流のパイロットです。
まとめ：ルールを守ってDJI Neoを最大限に楽しもう
DJI Neoは、手のひらから飛び立つ素晴らしい撮影ツールです。しかし、100gを超える機体である以上、国への登録や飛行許可といった法的な義務が伴います。
手続き自体はオンラインで完結し、一度覚えてしまえば難しいものではありません。むしろ、正しく登録を済ませることで、後ろめたさを感じることなく最高の映像を追求できるようになります。まずはDIPS 2.0でのアカウント作成から始めてみてください。
この記事で紹介したステップを一つずつクリアして、安全で楽しいドローンライフをスタートさせましょう。ルールという守りがあるからこそ、空の自由を存分に味わえるはずです。
